会社名で検索しても自社のホームページが出てこない

取引先や採用候補者から「御社のサイト、検索しても出てこなかった」と言われて、初めて事態に気づく方は少なくありません。会社名での検索は、すでに自社を知っている相手からの来訪です。商品名や業種名での検索と違い、たどり着けなかった相手はそのまま離れてしまいます。会社名で検索して自社サイトが出てこない状態には4つのパターンがあり、パターンを特定してから作業に入るかどうかで、必要な時間が大きく変わります。原因が違えば打つべき手も変わるため、当てはまらないパターンの作業に時間を使わないことが、遠回りを避ける近道になります。

この記事でわかること

• 会社名で検索しても出てこない原因を4つのパターンに切り分ける方法
• 費用をかけずに30分で実行できる3つの現状チェックの手順
• パターン別の対処手順と、それぞれに必要な実作業時間と待機期間
• 自力で対応できるケースと、外部に依頼したほうが早いケースの分かれ目

作業に入る前に、多くの方が気にされる点を先にまとめます。

疑問	短い答え
原因は何パターンあるか	未登録・結びつき不足・他社に埋もれる・以前は出ていた、の4パターンです
自分で調べられるか	ブラウザとGoogleアカウントがあれば30分で判定できます
全部やるとどれくらいかかるか	実作業10時間前後に加え、数週間から数か月の待機期間が必要です
有料ツールは必要か	本記事の手順に有料ツールや資格は使いません
すぐに順位は戻るか	設定変更の反映には数日から数週間かかります

※答えの根拠と手順は本文の各章で解説しています。

まずは自社がどのパターンに当てはまるかを判定するところから始めます。

QUICK DIAGNOSIS

会社名検索の簡易診断

最大4問に答えると、考えられる原因と次にやることを表示します。「分からない」を選んでも大丈夫です。

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会社名で検索して出てこない原因は4つのパターンに分かれる

自社サイトが会社名で出てこないと聞いても、何が起きているのか見当がつかないという方がほとんどではないでしょうか。原因は次の4パターンに切り分けられます。

パターン	症状	起きている状態	止まっている段階
パターンA	どのキーワードで検索しても出てこない	サイト自体がGoogleに登録されていない	インデックス
パターンB	登録はされているが会社名で上位に出ない	Googleが「この会社名＝このサイト」と結びつけられていない	ランキング
パターンC	同名の他社や別のサイトが上に出て埋もれている	自社サイトは存在するが2ページ目以降に押し下げられている	ランキング
パターンD	以前は出ていたのに、あるときから消えた	リニューアルやサーバー移転など直近の変更が引き金になっている	両方の可能性あり

※判定の根拠となる3つのチェック手順は「最初の30分でやる現状チェックは3つ」で解説しています。

表の右端に置いた「止まっている段階」が、対処法を分ける軸になります。パターンAの対処をパターンCの会社が実行しても、状況は改善しません。まず自社がどのパターンかを特定してから作業に入るのが、遠回りを避ける近道です。

検索結果に表示されるまでの3つの段階

Googleは「クロール」「インデックス」「ランキング」の順にWebページを処理しています。段階ごとの役割は次のとおりです。

クロール

検索エンジンのロボットがページを見つける段階。

インデックス

見つけたページを検索用のデータベースに登録する段階。

ランキング

登録済みのページに順位を付ける段階。

パターンAはインデックスの段階で止まっている状態、パターンBとCはランキングの段階で評価が伸びていない状態にあたります。パターンDはどちらの段階でも起こり得るため、変更履歴からさかのぼって確認します。

全部やると実作業10時間前後と数週間の待機が必要になる

自社で対応できるのか、それとも最初から外部に頼むべきか、判断の材料がほしいところかと思います。これから紹介する手順は、いずれも専門的な資格や有料ツールを必要としません。手順どおりに進めれば多くの場合は自社で対応できますが、その一方で作業量は決して少なくありません。

各手順の目安をまとめます。サイトの規模や社内の体制によって変わるため、あくまで参考値としてご覧ください。

工程	実作業の目安	待機期間	難易度
3つの現状チェック	約30分〜1時間15分	なし	中
パターンA：登録されていない	約45分〜1時間	数日〜数週間	中
パターンB：情報を揃える	約5〜8時間	数日〜数週間	高
パターンC：他社に埋もれている	約1時間30分＋継続的な更新	数か月	高
パターンD：以前は出ていた	約2時間30分〜3時間30分	原因により変動	高

※自社の体制に合わせて数値を上書きし、着手順の判断にお使いください。

複数のパターンに該当する場合、実作業の合計は10時間前後になります。加えて、反映を待つ期間や外部媒体からの返信を待つ期間が積み重なるため、着手から成果の確認まで数週間から数か月を見込む取り組みです。

本業の合間に進めるとなると、ひとつの工程で止まったまま数週間が過ぎることも起こりがちです。特に、Search Consoleの所有権確認やrobots.txtの編集は、サーバーやドメインの管理情報が手元にないと着手すらできません。

最初の30分でやる現状チェックは3つ

どこから手を付ければよいか迷う場合でも、現状の把握は費用をかけずに進められます。ここで紹介する3つのチェックは、いずれもブラウザとGoogleアカウントがあれば実行できます。

Googleで「site:自社ドメイン」と検索する（所要5分）

Googleの検索窓に「site:」に続けて自社のドメインを入力します。たとえば自社サイトが「example.co.jp」なら、site:example.co.jp と入力して検索します。半角のコロンを使い、間に空白を入れない点に注意してください。

検索結果に自社のページが並べば、Googleにページが登録されています。1件も表示されず「一致する情報は見つかりませんでした」と出た場合は、サイト全体が未登録の可能性が高い状態です。

ただし、site:検索の結果はサイト内の全ページを網羅した一覧ではありません。登録されていても表示されないページがあるため、この方法はあくまで概況の確認に使います。正確な登録状況は、次のSearch Consoleで確認します。

Google Search Consoleでインデックス状況を確認する（未導入なら所要30〜60分）

Google Search Consoleは、Googleが無料で提供しているサイト管理ツールです。自社サイトを登録すると、登録済みページ数と、登録されていないページの理由が一覧で確認できます。

すでに導入済みであれば、上部の検索窓に自社サイトのURLを入力し、URL検査を実行します。「URLはGoogleに登録されています」と表示されれば登録済み、「URLがGoogleに登録されていません」と表示されれば未登録です。未登録の場合は、その下に理由が表示されます。

Search Consoleをまだ導入していない場合は、ここが最初の関門になります。Search Consoleの利用にはサイトの所有権確認が必要で、確認方法としてHTMLファイルのアップロード、HTMLタグの設置、DNSレコードの追加などが用意されています。サーバーやドメイン管理画面のログイン情報が手元にないと、この時点で進めなくなります。制作会社にサイトを任せている場合は、どの方法なら実行できるかを含めて相談が必要です。

会社名を表記のパターン別に検索する（所要10分）

会社名での検索は、普段使っているブラウザではなくシークレットモード（プライベートブラウジング）で行います。通常のブラウザでは、閲覧履歴やログイン情報にもとづいて検索結果が個人向けに調整されるため、自社サイトが実際より上に表示されることがあります。

検索するのは1パターンではありません。「株式会社○○」「○○株式会社」「（株）○○」「○○」の単体、ひらがな・カタカナ表記、英語表記まで、思いつく限りのパターンで検索します。どの表記なら出てくるのか、どの表記だと出てこないのかを記録してください。この差が、あとで表記の統一を進めるときの判断材料になります。

チェック結果からパターンを判定する

3つのチェックが終わったら、結果を突き合わせます。判定の対応関係は次のとおりです。

チェック結果	該当パターン	着手順
site:検索で1件も出ない	パターンA	1番目
site:検索では出るが、会社名検索の1ページ目に自社サイトがない	パターンB	3番目
上位が同名他社・求人サイト・企業情報サイトで占められ、自社が下にある	パターンC	4番目
以前は上位に出ていたのに、ある時期から急に見当たらなくなった	パターンD	2番目

※複数に当てはまる場合は、右端の着手順に従って進めてください。

1社で複数のパターンに当てはまる場合もあります。その場合はAを最優先で解消し、次にDの確認、そのうえでBとCへ進む順序が効率的です。

パターンA：サイトが登録されていない場合は3つの原因を順に潰す

どのキーワードでも出てこない状態は不安になりますが、原因は限られています。Googleに登録されていない場合、次の3つのいずれかであることがほとんどです。

パターンAで疑う3つの原因

• 検索エンジンに登録しない設定（noindex）が残っている
• robots.txtでサイト全体の巡回を拒否している
• 公開直後で、Googleの処理が終わっていない

3つの原因は上から順に確認します。設定側を直さないまま登録をリクエストしても、拒否の指示が残ったままでは登録されないためです。

noindexタグが残っていないか確認する（所要15分）

noindexは、Googleに対して「このページを検索結果に表示しないでください」と伝える指示です。制作中のサイトを検索結果に出さないために設定し、公開時に外し忘れる例が知られています。

WordPressで作られたサイトの場合は、管理画面の「設定」から「表示設定」を開きます。「検索エンジンでの表示」という項目に「検索エンジンがサイトをインデックスしないようにする」というチェックボックスがあり、ここにチェックが入っていれば外します。この1か所だけで、サイト全体が検索結果から消えている場合があります。

WordPress以外の場合は、ブラウザでページを開いてソースを表示し、<head> の中に <meta name=”robots” content=”noindex”> という記述がないかを確認します。SEOプラグインやCMSの設定画面からページ単位でnoindexを指定できる場合もあるため、そちらも合わせて確認してください。

robots.txtでブロックしていないか確認する（所要15分）

robots.txtは、検索エンジンのロボットに対してサイト内のどこを巡回してよいかを伝えるファイルです。ブラウザのアドレス欄に自社ドメインを入力し、末尾に /robots.txt を付けてアクセスすると内容を確認できます。

ここに Disallow: / という記述があると、サイト全体の巡回が拒否されている状態です。この場合は該当する行だけを修正します。robots.txtファイルそのものを削除する必要はありません。ファイルごと消す方法を紹介している情報もありますが、サイトによっては管理画面や検索結果に出したくない領域を意図的に指定している場合があり、まとめて消すと別の問題を招きます。

Search Consoleから登録をリクエストする（所要15分＋待機）

設定側の問題を解消したら、Googleにサイトの存在を伝えます。Search ConsoleのURL検査でトップページのURLを入力し、「インデックス登録をリクエスト」を実行します。

ページ数が多い場合は、あわせてサイトマップ（sitemap.xml）を送信しておくと、各ページの存在を伝えやすくなります。WordPressであれば、SEO系のプラグインがサイトマップを自動生成している場合が多く、そのURLをSearch Consoleの「サイトマップ」メニューから送信します。

リクエスト後は数日から数週間の待機期間がある

登録をリクエストしても、その場で検索結果に反映されるわけではありません。反映までには数日から数週間かかることがあります。

パターンB：会社名と自社サイトを結びつける情報を揃える

ページは登録されているのに会社名で上位に出ない場合、Googleが「この会社名で検索している人が求めているのは、このサイトだ」と判断できていない状態です。この場合は、会社としての情報をWeb上に揃えていく作業になります。

1つの施策だけで劇的に変わるものではありません。次の5つを積み上げることで、会社名と自社サイトの結びつきが少しずつ強くなります。

トップページのタイトルに正式な社名を入れる（所要30分）

ブラウザのタブに表示される文字列がタイトルタグです。この部分に正式な社名が入っていないサイトは珍しくなく、実際に確認すると抜けている例が多く見つかります。「〇〇なら私たちにお任せください」といったキャッチコピーだけになっているケースや、制作時のテンプレートのまま「Home」と入っているケースもあります。

トップページのタイトルには、正式な社名を含めます。あわせて地域名や事業内容を入れると、どの会社かが伝わりやすくなります。WordPressであればSEOプラグインの設定画面から、それ以外であればHTMLの <title> タグを編集します。

会社概要ページの情報を揃える（所要1〜2時間）

会社概要ページに記載する情報は、正式社名、住所、電話番号、代表者名、設立年、事業内容が基本です。これらが1ページにまとまっていることで、会社としての実体が伝わりやすくなります。

ここで重要なのは、住所と電話番号の表記を他の媒体と揃えることです。自社サイトでは「1-2-3」と書き、別の媒体では「一丁目2番3号」と書いている状態は避けます。ビル名や階数の記載有無も統一してください。地道な作業ですが、後述する表記の統一と合わせて進めると効率的です。

Googleビジネスプロフィールを登録・整備する（所要1時間＋オーナー確認の待機）

Googleビジネスプロフィールは、Googleが提供する無料のビジネス情報サービスです。登録して情報を整えておくと、会社名で検索したときに、住所・電話番号・営業時間・写真などをまとめた情報が検索結果に表示されやすくなります。

登録の手順自体は難しくありませんが、オーナー確認という工程があります。その事業所を実際に運営しているかを確認するもので、確認方法や所要日数は事業形態によって変わります。申し込んですぐ完了する場合もあれば、確認コードの到着を待つ必要がある場合もあります。

登録が済んだら、営業時間・事業内容の説明・写真を埋めていきます。口コミが投稿されたら返信する運用も、情報の鮮度を保つうえで有効です。

社名の表記をサイト内と外部媒体で統一する（所要2〜4時間）

「株式会社〇〇」「（株）〇〇」「〇〇 Inc.」のように表記が分かれていると、同じ会社の情報として扱われにくくなります。正式表記を1つ決め、Web上の情報を揃えていきます。棚卸しの対象は自社サイト内だけにとどまらず、外部の媒体まで含めて確認する必要があります。

表記を確認する場所

• 自社サイトの全ページ（フッター、会社概要、お問い合わせ、プライバシーポリシー）
• ビジネスプロフィールの事業者情報欄
• 各種SNSアカウントのプロフィール欄
• 求人媒体の掲載情報
• 登録済みの業種別ポータルサイト、協会・団体の会員一覧
• プレスリリース配信サービスの登録情報

外部媒体は自社で編集できないものも多く、その場合は運営元へ修正を依頼します。依頼から反映まで数日から数週間かかることを見込んでおいてください。手間はかかりますが、同じ会社として認識される助けになります。

取引先や所属団体のサイトに社名つきで掲載してもらう

他社のサイトから社名つきで紹介されている状態は、会社の存在をWeb上で裏づける材料になります。取引先の導入事例、所属している業界団体や商工会議所の会員一覧、地域の企業紹介ページなどが候補です。

これは自社だけで完結しない施策です。先方の掲載ルールや更新タイミングに左右されるため、依頼から掲載まで数週間かかる前提で進めます。掲載時には、決めた正式表記とサイトURLを添えて依頼してください。

パターンC：他社に埋もれている場合は識別できる情報で差をつける

上位が他社で埋まっている状態は、いちばん手を打ちにくいと感じるところではないでしょうか。自社サイトは登録されているのに、会社名で検索すると同名の別会社や求人サイト、企業情報サイトばかりが上位に並ぶ場合、即効性のある手段はありません。時間をかけて、自社を識別できる情報を増やしていく方針になります。

同名・類似名の状況を把握する（所要30分）

まず、検索結果の上位に何が出ているかを整理します。同じ社名の別会社なのか、自社の情報を掲載している求人サイトや企業データベースなのか、あるいは過去に使っていた旧サイトなのかで、対応が変わります。

同名他社が地域も業種も異なる場合は、後述する地域名・業種名の組み合わせで差別化できる余地があります。同じ地域の同業他社と社名が近い場合は、より長い時間がかかる前提で取り組むことになります。

タイトルとビジネスプロフィールに地域名・業種名を組み込む（所要1時間）

社名だけでは他社と区別しにくい場合、地域名や業種名をセットで打ち出します。トップページのタイトル、トップページの見出し、会社概要ページ、Googleビジネスプロフィールの事業内容欄に、社名と地域名・業種名を組み合わせて記載します。

これは検索エンジンだけでなく、検索している人にとっても有効です。検索結果に並んだ複数の候補から「これが探していた会社だ」と判断してもらいやすくなります。

他社サイトや古い情報は直接消せない前提で考える

上位に表示されている他社のサイトや、自社を掲載している企業情報サイトを、自社の都合で検索結果から消すことは原則としてできません。掲載内容に誤りがある場合は運営元へ修正を依頼できますが、掲載自体の削除に応じてもらえるとは限らないためです。

そのため、対策の方向は「他社を下げる」ではなく「自社の情報を厚くして相対的に上げる」になります。自社サイトの更新頻度を保ち、事業内容や実績のページを増やしていく取り組みが、遠回りに見えて確実です。

社名そのものの見直しが視野に入るケースもある

ここまでの対策が当てはまりにくいのは、社名が一般名詞と完全に一致しているケースです。「〇〇企画」「〇〇サービス」のように、日常語としてよく使われる言葉だけで構成された社名は、検索結果で他の情報に埋もれやすくなります。

この場合、ブランド名やサービス名を別に立てて、そちらで認知を獲得する方法があります。社名変更そのものは登記・印刷物・取引先への通知を伴う大きな判断になるため、SEOの都合だけで決める性質のものではありません。中長期の経営判断として、選択肢のひとつに置いておく程度が現実的です。

パターンD：以前は出ていたなら直近の変更を疑う

先月まで会社名で1位に出ていたのに、あるときから見当たらなくなったという場合は、サイト側で何かが変わっている可能性が高い状態です。原因を推測で探すより、変更の履歴からさかのぼるほうが早く特定できます。

直近3か月のサイト変更を時系列で洗い出す（所要1時間）

次の作業に心当たりがないかを確認します。社内で把握していなくても、制作会社や保守業者が実施している場合があります。

検索結果に影響しやすい変更

• サイトのリニューアル、デザイン変更
• ドメインの変更、サブドメインへの移設
• サーバーの移転
• 常時SSL化（httpからhttpsへの変更）
• CMSやプラグインの大幅な更新
• ページ構成の変更、URLの変更

該当する作業があれば、その実施時期と、検索結果から消えた時期を突き合わせます。時期が重なっていれば、原因はほぼその作業にあります。

noindexの混入とリダイレクトの設定を確認する（所要1〜2時間）

リニューアル時によく起きるのが、テスト環境で設定していたnoindexが本番環境にそのまま引き継がれるケースです。パターンAで紹介した手順で、noindexとrobots.txtを確認してください。

URLやドメインが変わった場合は、リダイレクトの設定を確認します。旧URLをブラウザで開いてみて、新しいURLへ自動的に切り替われば設定されています。「ページが見つかりません」と表示される場合は、リダイレクトが設定されていない状態です。

Search Consoleの通知を確認する（所要15分）

Search Consoleには、Googleからサイトへの通知が届きます。ガイドライン違反が検出された場合の手動による対策の通知や、サイトが第三者に改ざんされた場合のセキュリティに関する通知が該当します。

これらの通知が届いている場合は、通知内容に沿って原因を取り除いたうえで、再審査をリクエストする流れになります。心当たりがないのに通知が届いている場合、サイトが改ざんされている可能性もあるため、制作会社や保守業者へ早めに連絡してください。

ドメインとサーバーの契約状態を確認する

見落とされやすいのが、契約の失効です。ドメインの有効期限が切れていたり、サーバー料金の支払いが滞っていたりすると、サイトそのものが表示されなくなります。

自力での対応が難しい場合は原因の特定から依頼できる

ここまでの手順は、隠すことなくすべて記載しました。時間と管理情報さえ揃っていれば、外部に頼まずに解決できる内容です。そのうえで、自社で進めるか外部に任せるかの分かれ目を整理します。

当社では、まず現状の診断から承っています。どのパターンに該当しているか、自社で対応できる範囲はどこまでかを整理したうえで、対応方針をご提案します。診断だけで解決の見通しが立つ場合は、その旨をお伝えします。

まずは30分の現状チェックから始める

作業量の多さを見て気後れしたかもしれませんが、最初の一歩は30分で終わります。会社名で検索して自社サイトが出てこない状態は、すでに自社を知っている相手を取りこぼしている状態です。放置している期間だけ、機会が失われ続けます。

今日から動き出すための3点

1. site:検索・Search Console・表記別の会社名検索という3つのチェックで、4パターンのどれに当てはまるかを特定する
2. 該当するパターンの手順だけを実行し、当てはまらないパターンの作業に時間を使わない
3. 設定変更のあとは、数日から数週間の反映期間を見込んで経過を確認する

手順そのものは、ここまでに書いたとおりで、追加の情報を集める必要はありません。まずは30分、site:検索と会社名検索から始めてみてください。作業を進めるなかで判断に迷う箇所が出てきた場合や、そもそも時間の確保が難しい場合は、現状の診断からご相談いただけます。