SEO対策の費用相場｜施策別料金・見積もりの比較方法【2026年版】

SEO対策には料金相場があります。ただし、発注で一番重要なのは「月額いくらか」ではありません。SEOは、調査、分析、記事確認、サイト改善、実装調整を人が継続して行う労働集約型の仕事です。同じ月50万円でも、経験豊富な担当者が深く入る契約と、経験の浅い担当者や外部の業務委託が実務を回す契約では、受けられる支援の中身が大きく変わります。

当社では、SEO会社を選ぶときは料金より先に「実際に誰が担当するのか」と「そのSEO会社にとって自社の契約がどれだけ重要な取引になるのか」を確認することをおすすめしています。

大手SEO会社に豊富な実績があっても、その実績を作ったシニアコンサルタントが自社を担当するとは限りません。営業時は経験豊富な責任者が出てきても、契約後は別の若手担当者へ変わることがあります。実務の一部が業務委託へ再委託されるケースもあります。

そのため、特に中小・零細企業では、自社より規模の小さいSEO会社も比較してください。月50万円の契約が大手にとって小さな案件でも、10人未満のSEO会社なら重要顧客になり、シニア担当者や代表者が直接見る可能性があります。もちろん会社規模だけで決めるのではなく、契約前に担当者本人の知識・経験・担当社数まで確認することが前提です。

この記事でわかること

• SEOコンサルティング・記事制作・内部対策など施策別の費用目安
• SEO料金より「実際に誰が作業するか」が重要な理由
• SEO会社にとって自社が重要な取引になるかを見る考え方
• 大手SEO会社で営業担当と実務担当が分かれるリスク
• 再委託・業務委託の範囲を契約前に確認する方法
• 中小企業が自社より小さいSEO会社も比較した方がよい理由
• 1業種1クライアントと同業他社支援の確認方法
• 見積書・担当者・契約条件を比較する実務チェック

支援内容	料金の目安	主な内容
SEOコンサルティング	月額10万〜50万円程度	分析・戦略・改善提案・定例
SEO診断・監査	10万〜50万円程度	サイト全体の診断・改善項目の整理
記事制作	1本2.5万〜10万円程度	構成・執筆・編集
内部対策・実装	10万〜100万円程度	タグ・構造・速度・インデックス改善
リニューアルSEO	50万〜300万円程度	URL設計・移行・公開後確認

※2026年9月6日時点。公開料金13件を参考に当社で整理した目安です。実際の料金はサイト規模・競合・依頼範囲によって変わります。

確認すること	見るポイント
実務担当者	経験・実績・知識
自社の取引価値	重要顧客になるか
担当社数	自社へ使える時間
再委託	範囲・責任・秘密保持
同業他社	競合案件の受託状況
担当変更	変更・引継ぎの可否

※会社の知名度ではなく、自社案件に実際に投入される人と時間を確認してください。

相場は必要ですが、最終判断は料金表だけではできません。ここからは、料金の内訳に加えて「誰が担当するのか」「その会社にとって自社がどれだけ重要な顧客になるのか」まで含めて見ていきます。

SEO対策の費用相場を施策別に確認する

SEO対策には、サイトを分析して改善方針を決める仕事、記事を作る仕事、サイトを実際に修正する仕事があります。まず、自社が頼みたい作業に近い料金を確認してください。

支援内容	料金単位	料金の目安	主な成果物
SEOコンサルティング	月額	10万〜50万円程度	戦略・改善案・定例レポート
SEO診断・監査	単発	10万〜50万円程度	診断レポート・改善リスト
記事制作	1本	2.5万〜10万円程度	構成・記事本文・編集
内部対策・実装	単発／月額	単発10万〜100万円／月額5万〜30万円程度	サイト修正
リニューアルSEO	プロジェクト	50万〜300万円程度	URL移行設計・検証

※公開料金13件をもとに整理した参考値です。主に税別。要問い合わせのみの料金は集計対象外です。

SEOコンサルティングは月額10万〜50万円程度

SEOコンサルティングでは、検索状況の分析、競合調査、キーワード設計、改善施策の優先順位付けなどを行います。

注意したいのは、月額料金に「実際の修正作業」が含まれているとは限らないことです。改善案はSEO会社が出し、WordPressやサイトの修正は自社や制作会社が行う契約もあります。

そのため、コンサルティングを比較するときは「提案までなのか、実装までなのか」を確認してください。

SEO診断・監査は10万〜50万円程度

SEO診断は、継続契約ではなく一度サイト全体を調べてもらいたい場合に使いやすいサービスです。

検索に出ていないページ、重複ページ、内部リンク、タイトル、クロール、表示速度などを確認し、改善項目を一覧にします。

「何から直せばよいか分からない」「リニューアル前に問題点を洗い出したい」という会社に向いています。

SEO記事制作は1本2.5万〜10万円程度

記事制作費は、調査、構成、執筆、編集の範囲によって変わります。取材、専門家監修、図解作成まで含めると、さらに高くなる場合があります。

記事単価だけで比較せず、以下を確認してください。

記事制作費を比較するときの確認項目

• キーワード選定を含むか
• 構成作成を含むか
• 執筆だけか編集まで含むか
• 取材が必要か
• 専門家監修が必要か
• 画像・図解を作るか
• WordPressへの入稿まで行うか

記事制作の工程はコンテンツSEOの進め方で詳しく解説しています。

内部対策・実装は10万〜100万円程度

サイトの構造、内部リンク、タグ、インデックス、表示速度などを実際に修正する費用です。

WordPressで簡単に変更できるサイトと、独自CMSや大規模ECサイトでは必要な作業量が違うため、料金差が大きくなります。

SEO会社が改善指示だけを出し、制作会社が実装する場合は、SEO費用とは別に制作・開発費が必要です。

リニューアルSEOは50万〜300万円程度

サイトリニューアルでは、デザインだけでなく、既存URLと新URLの対応、リダイレクト、内部リンク、インデックス状況などを確認する必要があります。

SEO移行を行わずに公開すると、既存ページが検索結果から消えることがあります。

リニューアル時のSEO対応についてはサイトリニューアルでSEO順位が下がる原因と移行手順をご覧ください。

SEO費用は作業量だけでなく「誰が担当するか」で価値が変わる

SEO費用は、サイト規模、記事本数、実装範囲などで変わります。ただし、見積書には出にくいもう一つの差があります。「実際にその作業をする人の経験と、自社へ使える時間です。」

SEOは、担当者がサイトを読み込み、検索結果やデータを確認し、改善案を考え、記事や実装をチェックする仕事です。自動化できる作業は増えていますが、どこを優先して直すか、どの検索意図を狙うか、施策が失敗したときに何を変えるかは、担当者の判断に左右されます。

SEO費用の価値を左右する7つの条件

1. サイトの規模とCMS
2. 競合の強さとテーマの専門性
3. 対象地域・国・店舗数
4. 記事本数と制作工程
5. 実装を誰が担当するか
6. 実務担当者の経験と担当社数
7. 定例・レポート・契約期間

既存の図では6条件で整理していますが、発注先を選ぶ実務では「担当者の経験・担当社数」も別に確認してください。

同じ作業名でも担当者の経験で中身が変わる

見積書に「キーワード選定」「競合調査」「記事改善」と書いてあっても、誰が行うかで深さは変わります。

経験の浅い担当者がマニュアルどおりに確認する場合と、複数のSEO案件を経験した担当者が事業・競合・技術課題まで見て優先順位を決める場合では、同じ作業名でも成果物は同じになりません。

そのため、会社全体の実績だけではなく、契約後に自社を担当する人の実績まで確認する必要があります。

SEOは労働集約型なので、担当者が使える時間を確認する

SEOは一度設定して終わる仕事ではありません。検索状況、競合、記事、サービスページ、技術面を継続して確認するため、人の時間が必要です。

当社では、料金を見るときに「月額いくらか」だけでなく、「その金額で担当者が月にどこまで自社を見るのか」を確認することをおすすめしています。

たとえば、定例会が月1回あっても、定例以外の時間にほとんど分析されていないなら、支援密度は高くありません。逆に、月額が同じでも、シニア担当者が継続してサイトを見て実装まで関与するなら、受けられる支援は大きく変わります。

料金より「SEO会社にとって自社が重要な取引になるか」を見る

SEO会社を選ぶときに、当社が特に重視しているのが「発注側の会社が、そのSEO会社にとってどれだけ重要な顧客になるか」です。

月50万円という金額は、発注する中小企業にとっては大きな投資です。しかし、売上規模の大きいSEO会社にとっては、多数ある案件の一つにすぎない場合があります。一方、より小規模なSEO会社にとって月50万円の契約は売上に占める割合が大きく、重要顧客になりやすくなります。

発注先	起こり得る体制
大規模なSEO会社	多数案件の一つ
小規模なSEO会社	重要顧客になりやすい
代表者中心の会社	代表が直接担当する場合も

※会社規模だけで品質が決まるという意味ではありません。発注先にとって自社案件がどの程度重要かを確認するための考え方です。

高い料金を払えばシニア担当者が付くとは限らない

「月50万円払うのだから、経験豊富なSEOコンサルタントが担当するだろう」と考えるのは危険です。

大手SEO会社にはシニア人材がいても、契約規模や案件の優先度によって担当者は変わります。中小・零細企業の案件では、経験の浅い若手が担当になる可能性があります。

当社の現場感では、月50万円を半年支払っても、検索流入や問い合わせに明確な改善を感じられなかったという相談は珍しくありません。これはSEO会社全体の統計ではなく、発注・相談現場で見聞きしてきたケースです。

自社の契約金額が発注先の売上に占める割合を見る

SEOは人が時間を使うサービスなので、社内でどの案件へ人員を割くかが支援品質に影響します。

そのため、契約金額の絶対額だけでなく、発注先の規模との相対関係を見ることが重要です。

たとえば、従業員10人未満のSEO会社に月50万円で依頼した場合、その契約は会社にとって大きな売上になります。シニア担当者や代表者自身が関与する可能性もあります。

もちろん「小さい会社なら必ず優秀」という意味ではありません。「自社が重要顧客になりやすい規模の会社を候補に入れ、そのうえで担当者本人の知識を確認する」という順番です。

SEOの料金体系は月額・単発・成果報酬の3種類

SEOの契約は、大きく月額固定、単発、成果報酬に分かれます。

料金体系	向いている依頼	確認すること
月額固定	継続的な改善	作業範囲・最低契約期間
単発	診断・監査・リニューアル	納品物・完了条件
成果報酬	条件に合う場合	成果条件・最大請求額・施策内容

月額固定は継続的に改善したい会社向け

検索順位や流入を確認しながら、改善を繰り返したい場合に使われる料金体系です。

毎月何を行うのか、記事制作や実装が含まれるのか、最低契約期間は何かに加えて、契約期間中に担当者が固定されるかも確認してください。

単発は診断やリニューアルに向いている

サイト診断、技術監査、キーワード設計、リニューアル移行など、作業の終了条件を決めやすい業務に向いています。

「SEO会社と長期契約する前に、まず課題だけ知りたい」という場合にも使いやすい方法です。

成果報酬は成果条件と最大請求額を確認する

成果報酬型では、「10位以内に入った日数」「順位が改善したキーワード数」など、契約によって課金条件が違います。

契約前に確認したいのは次の項目です。

成果報酬型SEOで確認すること

• 対象キーワードを誰が決めるか
• 何位になったら成果とするか
• 何日間の順位で課金するか
• 月額の最大請求額はいくらか
• 順位が下がった場合の扱い
• 実施するSEO施策を開示するか
• 契約終了後に何が残るか

成果報酬型の契約リスクは成果報酬型SEOのデメリットと落とし穴、料金の計算方法は成果報酬型SEOの料金相場で詳しく解説しています。

SEO予算はサイトの課題に合わせて使う

限られた予算を全部記事制作へ使えばよいとは限りません。

サイトの状態	優先したい費用
SEOを初めて行う	診断・キーワード・計測
サービスページが弱い	サービスページ改善
記事が少ない	記事制作
記事は多いが順位が低い	既存記事の改善・内部対策
大規模サイト	技術監査・実装
リニューアル予定	移行設計・公開後確認

たとえば、問い合わせページやサービスページが弱い状態で記事だけを増やしても、流入後の問い合わせにつながりにくくなります。

逆に、サービスページが整っているのに検索流入が少ない場合は、記事制作や既存記事の改善に予算を使う判断があります。

SEOの見積書は料金ではなく、担当者・再委託・作業範囲まで確認する

複数社へ問い合わせたら、月額料金だけを並べず、次の項目を同じ表にしてください。

SEO見積もりで確認する10項目

• 料金に含まれる作業
• 成果物と納品形式
• サイト修正を誰が行うか
• 実際に自社を担当する人は誰か
• 担当者のSEO実務経験
• 担当者が現在何社を持っているか
• 再委託・業務委託を使う範囲
• 最低契約期間
• 追加料金が発生する条件
• 解約後に残る成果物・アカウント

「SEO対策一式」ではなく、誰が何をするかに分解する

見積書に「SEO対策一式 50万円」と書かれているだけでは、実際の作業体制が分かりません。

「戦略設計は誰が行うか」「記事確認は誰が行うか」「WordPressの修正は誰が行うか」「定例に出る人と実務担当者は同じか」まで分けてください。

A社とB社を比較する場合も、金額ではなく「作業項目×担当者×月あたりの実施内容」に変換すると、契約後に誰もやらない作業を見つけやすくなります。

営業担当ではなく、契約後の実務担当者と話す

営業時に出てくる責任者やシニアコンサルタントと、契約後に自社を担当する人が違う会社があります。

契約前に「実際の担当者と一度話したい」と伝え、少なくとも次を確認してください。

実務担当者へ確認したいこと

• SEOの実務経験年数
• 自社と近い業種の担当経験
• テクニカルSEOの対応範囲
• 記事・サービスページの改善経験
• Search Console・GA4の分析経験
• 現在の担当社数

再委託は有無ではなく、どこまで外へ出るかを確認する

SEO会社がライター、エンジニア、デザイナーなど外部人材を使うこと自体は珍しくありません。問題は、「SEO戦略や分析まで実質的に外へ丸投げされ、契約した会社が品質管理をしていないケース」です。

当社が発注・支援の現場で見聞きした中には、発注側が月50万円を支払っていても、実務の大部分が月5万円程度で受ける業務委託へ流れていたケースがあります。これは市場全体の統計ではありませんが、契約前に再委託体制を確認する理由になる実例です。

最低契約期間と総額も確認する

月額が同じでも、6か月契約と12か月契約では総額が違います。

比較するときは、

「月額 × 最低契約月数 ＋ 初期費用 ＋ 記事・実装などの別料金」

で総額を出してください。ただし、総額が高いから高品質という意味ではありません。「総額と担当者の質を別々に確認する」ことが重要です。

大手SEO会社は実績より「自社に誰が付くか」を確認する

大手SEO会社には、多数の支援実績や経験豊富なコンサルタントがいます。しかし、「会社全体の実績と、自社案件を担当する人の実績は別物です。」

特に中小・零細企業が大手へ依頼するときは、契約前の説明と契約後の体制が同じかを確認してください。

入社数年以内の若手が担当になる可能性もある

大手ほど案件数が多いため、すべての顧客へシニア担当者を配置することはできません。

その結果、営業時には役職者や経験豊富な担当者が説明し、契約後は経験の浅い若手担当者が実務を担当することがあります。若手であること自体が問題ではありませんが、月30万円・50万円を支払うなら、誰が判断し、誰がレビューするのかまで確認する必要があります。

打ち合わせをした人と実務担当者が違うことがある

契約前の打ち合わせで話が通じたから安心して契約したものの、開始後に担当者が変わり、「契約前に聞いていた話と違う」と感じるケースがあります。

これを避けるには、契約前に次の3点を聞いてください。

契約前に担当体制を確認する質問

• 今日説明した人が契約後も担当するか
• 実際に分析・改善案を作る人は誰か
• 担当変更時は誰が引き継ぐか

同じ業種を何社支援しているか確認する

SEO会社によっては、競合関係を避けるため「1業種1クライアント」に近い運用を行います。一方、大手では同じ業種を複数社支援することがあります。

たとえば、不動産会社を同時に10社支援している場合、自社と競合する会社の案件も同じ会社内に存在します。このとき確認したいのは、情報管理だけではありません。「契約規模の大きい顧客へシニア人材や改善工数が寄り、自社の優先度が下がらないか」も確認してください。

これはすべての大手SEO会社で起きると断定できる話ではありません。ただ、当社では労働集約型の支援である以上、社内リソースの配分は発注先選びで無視できないと考えています。

会社の実績ではなく担当者本人の実績を見る

「大手企業を多数支援」「SEO支援実績○百社」という会社実績があっても、自社の担当者がその案件を担当したとは限りません。

契約前には、実際の担当者について、

担当者本人について確認したいこと

• どの案件を自分で担当したか
• どの部分を自分で判断したか
• どの施策を実装まで進めたか
• どのくらいの期間担当したか
• 現在何社を並行して担当しているか

を確認してください。

中小・零細企業は、自社より小さいSEO会社も優先して比較する

当社では、中小・零細企業がSEOを外注する場合、「自社より規模の小さいSEO会社を優先的に比較することをおすすめしています。」

理由は単純で、発注額が相手企業の売上に占める割合が大きくなりやすいからです。SEOは労働集約型なので、重要顧客になればシニア人材や代表者が直接関与する可能性が高まります。

月50万円が「重要案件」になる会社を探す

月50万円を支払うなら、その50万円を大切に扱ってくれる会社へ発注するという考え方です。

大手SEO会社では月50万円が多数ある案件の一つでも、10人未満のSEO会社では大きな契約になる場合があります。小規模な会社なら、代表者自身やシニアコンサルタントが担当することもあります。

ただし、規模が小さければよいわけではありません。代表者や担当者に十分な知識がなければ意味がないため、契約前の面談で実力を確認してください。

小規模SEO会社は1業種1クライアントの方針も確認する

中小規模のSEO会社では、同じ商圏の競合企業を同時に支援しないため、1業種1クライアントに近い方針を取る会社があります。

この方針なら、同業他社と自社のどちらを優先するのかという問題が起こりにくくなります。

一方、大手SEO会社へ依頼する場合は、同じ業種を何社支援しているか、競合情報をどのように分離しているか、担当チームが分かれているかを聞いてください。

料金ではなく「担当者の知識」を最後に確認する

自社より小さい会社を候補に入れても、最後に見るのは担当者の知識です。

営業資料ではなく、実際の担当者へ自社サイトを見てもらい、

担当者の知識を確認する質問例

• 今のサイトで最初に確認する箇所はどこか
• 記事とサービスページのどちらを先に直すか
• テクニカルSEOで確認する項目は何か
• 施策の優先順位をどう決めるか
• 成果が出なかった場合に何を見直すか

を聞いてください。

回答が自社サイトの状況に沿っているかを見る方が、料金表や会社の知名度だけで判断するより実務的です。

SEO費用を抑えるなら、担当品質を落とさず外注範囲を絞る

SEO費用を抑えたい場合は、経験の浅い担当者へ置き換えて単価だけを下げるより、自社でできる仕事と外注する仕事を切り分けた方が安全です。

作業	社内で対応しやすい	外注しやすい
自社サービスの情報整理	○	△
事実確認・専門情報	○	△
SEO戦略・キーワード設計	△	○
記事構成・編集	△	○
WordPress修正	社内体制による	○
テクニカルSEO	△	○

社内に一次情報がある作業は内製しやすい

商品やサービスの説明、事例、顧客からよく聞かれる質問などは、社内の方が詳しい情報を持っています。

こうした情報を社内で用意し、SEO設計や編集だけを外注すれば、制作費を抑えやすくなります。

全ページではなく重要ページだけ依頼する

100ページすべてを改善するのではなく、問い合わせに近い10ページから始める方法もあります。

SEO診断で優先順位だけ決めてもらい、重要ページから順に改善すれば、初期費用を抑えられます。

外注と内製の分け方はSEO外注の進め方でも解説しています。

SEOの費用対効果は「支払額」ではなく、担当品質と事業成果まで見る

SEOの費用対効果を見るときは、SEO会社へ支払う月額だけで判断しないでください。

総費用

SEO会社への外注費、記事費、ツール費、実装費、社内工数

担当品質

担当者の経験、投入時間、実装範囲、再委託体制

事業成果

問い合わせ、有効商談、受注、売上への寄与

評価期間

施策を比較する期間

当社では、成果を次の4段階に分けて確認する方法を使います。

段階	確認するもの
検索接点	表示・クリック
CV	問い合わせ
商談	有効商談
受注寄与	受注・売上

※検索順位だけでなく、事業成果まで段階を分けて確認します。

月50万円を半年支払って300万円使ったとしても、検索接点だけ増えて商談や受注につながっていないなら、事業としての費用対効果は高いとは言えません。

逆に、月額が高くても、シニア担当者が深く入り、サービスページや技術課題まで改善して有効商談が増えているなら、投資として成立する場合があります。

社内工数も費用に含める

SEO会社へ月20万円支払い、社内担当者が毎月20時間使っているなら、その20時間もSEO運用のコストです。

記事確認、素材準備、実装、承認に社内工数が必要な契約と、SEO会社側で実装まで完結する契約では、同じ月額でも総コストが違います。

他チャネルとSEOの成果を混ぜない

広告、指名検索、紹介、SNSなどから発生した問い合わせをSEOの成果としてまとめないでください。

変更履歴と流入経路を分け、何を変更した時期に、どの検索接点・問い合わせ・商談が増えたのかを確認します。

指標設計と測定方法はSEO対策の効果と測定方法で詳しく解説しています。

SEO費用に関するよくある質問

Q. SEO対策は最低いくらから始められますか？

A. 一律の最低金額はありません。SEO診断や重要ページの改善だけを依頼し、対象範囲を絞って始める方法もあります。

Q. 月50万円払えば優秀な担当者が付きますか？

Q. 大手SEO会社の方が安心ですか？

Q. 中小企業は小さいSEO会社へ頼んだ方がよいですか？

Q. SEO会社の再委託は問題ですか？

Q. 同じ業種を複数社支援しているSEO会社でも問題ありませんか？

Q. SEO記事は1本いくらですか？

Q. 成果報酬型SEOは安くできますか？

Q. SEO対策に補助金は使えますか？

SEO会社は料金ではなく「誰が担当するか」と「自社が重要顧客になるか」で選ぶ

SEOの料金相場は、見積もりが極端に高い・安いかを確認するためには役立ちます。しかし、発注先を決める最後の基準にするべきではありません。

SEO会社を選ぶときの順番

1. 必要なSEO作業を整理する
2. 2〜3社へ同じ条件で見積もりを依頼する
3. 契約後の実務担当者を確認する
4. 担当者本人の経験・知識・担当社数を見る
5. 再委託する作業と品質管理者を確認する
6. 同業他社の支援状況を確認する
7. 自社が発注先にとって重要顧客になるか考える
8. 最後に料金と契約期間を比較する

中小・零細企業であれば、大手SEO会社だけを候補にする必要はありません。当社では、「自社より規模の小さいSEO会社も必ず比較し、その会社にとって自社の契約が重要になるかを見る」ことをおすすめしています。

たとえば月50万円を使うなら、その50万円が多数ある案件の一つになる会社と、シニア担当者や代表者が直接見る重要案件になる会社では、同じ金額でも受けられるサービスは変わります。

一方で、小規模な会社でも担当者の知識が不足していれば意味がありません。最終的には、実際に担当する人と話し、自社サイトを見たうえで具体的な改善方針を説明できるか確認してください。

料金より、誰がやるのか。会社の実績より、担当者本人は何ができるのか。さらに、そのSEO会社にとって自社がどの程度重要な顧客になるのか。この3点を確認してから契約する方が、発注後の「話が違った」を避けやすくなります。